東京オリンピックは開催できる?中止や再延期の可能性を徹底解説

2021に延期となった東京オリンピック

しかし、新型コロナウイルスの終息は見えず、このまま無事来年に開催できるのかは疑問が残るところです。

ここでは、東京オリンピックの中止や再延期の可能性を徹底解説していきます。

オリンピックの現行再開時期は?

オリンピックの現行再開時期は「2021年7月23日(金)~8月8日(日)」となっています。(パラリンピックは8月24日~9月5日)

オリンピック、パラリンピック共にもともとの日程と同じ曜日の開催であり、また日付は1日早くなった形となります。

これらの再開時期は、東京2020組織委員会の森喜朗会長が、選手の選考期間や予選、準備などの期間を考慮し、また、輸送やボランティア、そしてチケットホルダーにとって最も望ましい夏休み期間を国際オリンピック委員会(IOC)提案し、決定されました。

開催のための課題は?

1年延期になった東京オリンピックですが、開催するための課題は非常に多いです。

まず、第一に予算の問題があります。

東京オリンピックが延期になったことで、「約3,000億円~6,000億円」の追加費用が必要となることが試算されました。

1年しか猶予がない中、これらの予算をどのように捻出するかが問題となります。

その他にも、会場の確保、選手選考、物流の問題などと課題は多いですが、東京オリンピックを開催するためには、これらの問題を1年で解決していく必要があります。

これまでの歴史上5回中止になってきたオリンピック

今回、残念ながら延期となってしまった東京オリンピックですが、実は、オリンピックの歴史上延期となったのは史上初であり、その反面、中止となった回数は夏冬合わせて5回にものぼります。

しかも、5回中、2回は日本で開催される予定だった大会です。

第一次世界大戦や、第二次世界大戦など、中止となったのはいずれも戦争が理由ですが、新型コロナウイルスという未曽有の危機にあり、また課題が山積みという悪条件もそろっている中、オリンピック史上6回目の中止(しかも、半分は日本)という結末になる可能性は決して低くはないかもしれません。

2021年開催が無理なら東京オリンピックは中止の見通し

5月20日に英BBCのインタビューにて、国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長は、2021年開催が無理になった場合は中止とする見通しを示しています。

そもそも、オリンピックのためとはいえ3千人や5千人も雇用を続けることは困難であり、また、安倍晋三首相も「2021年開催が最後のオプション」とトーマス・バッハ会長へ明かしているようです。

いずれにしても、2021年が東京オリンピックを開催する最後のチャンスでしょう。

オリンピックというスポーツの祭典を楽しみにしている世界中のファンの方のために、また、4年に一度のオリンピックのためにひたすら努力を続けているアスリートの方々のためにも、東京オリンピックが無事に開催されることを願いたいところです。